ドイツ・ハイリゲンダムサミットは「2050年までに温室効果ガス排出量を５０％削減することを真剣に検討する」という目標が立てられ幕を閉じました。５０％削減の根拠は、ＩＰＣＣ（国連の気候変動に関する政府間パネル）による「現在の二酸化炭素排出量を半減できれば、森林や海洋の吸収量に近づき、大気中の二酸化炭素濃度を安定化させる可能性が出てくる。」という報告をうけてのこと。
温室効果ガスがもともと地球上に存在していた、無くてはならないものですが、なぜ半分も減らす必要が出てきたのでしょうか？

まず削減に関する日本の問題として、排出量がなかなか減らせないことがあげられます。
左のグラフは、日本の部門別二酸化炭素排出量の割合を示したものです。
その中で特に、住宅・建築に関わる「民生部門」の値に注目してみると、排出量は全体の31.9％（4.12億トン）を占めていることがわかります。この値は９０年以降増加を続け、９０年を基準とした増加率はすでに３０％以上にもなっていることから、住宅を含む建物の省エネルギー化が緊急の課題となっています。政府としては、建物の省エネルギーによって約９万トンを削減したいと考えています。

平成１３（２００１）年に開催されたＣＯＰ７※では、京都議定書の運用ルールを定めた「マラケシュ合意」が採択されました。これにより「森林による二酸化炭素吸収量の算入ルール」が定められ、日本としては１３００万炭素トン（４７６７万二酸化炭素トン）が認められました。


吸収源となる森林には３つのタイプに分類されます。１つは「新規植林」過去５０年間森林がなかった土地に植林した場合。
２つ目は「再植林」１９９０年以前は森林だった場所を農地にするなどしてりようしていたところへ再び植林するという方法です。

３つ目が「森林経営」持続可能な方法で、森林の多用な機能を十分に発揮するために一連の作業を行っている森林が対象となります。

日本ではすでに多くの森林が造成されていて、新しく造成する森林が限られることから、３つ目の「森林経営」の吸収量で１３００万炭素トンを確保することが必要となります。

しかし現状のままの体制では、２０１０年になっても達成量には１１０万炭素トンが不足することが分かっており、早急た対策・実行が求められているのです。

地球が生命の住める環境になったのは、大気中に温室効果ガスが含まれているから。例えば温室効果ガスがなかったら、現在の地球の平均温度１５度も－１８度くらいになり、地球はの極寒の星になるのでは？と予測されています。

温暖化ガスは地球に生命が生きていくために、なくてはならないものです。問題はそのバランスが人の営みによって崩れたことにあります。


バランスを取り戻す人の営みを考える時に、緑のもつ機能を活かす住まいや暮らしづくりは重要なキーワードになります。
次は緑が持つ様々な機能と、それによって私たちの生活がどう支えられているのか、一緒に見ていくことにしましょう。

緑が支える暮らし

参考資料：不都合な真実／アル・ゴア著／ランダムハウス講談社、気候の安定化に向けて直ちに行動を！－科学者から国民への緊急メッセージ－／平成１９年２月２日発表用資料、日経エコロジー２００７年７月号「ここまでわかった！地球温暖化の現実」／日経ＢＰ社